日本の約66%は森林でできている

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日本の国土面積およそ3,779万ヘクタール対して日本の森林面積はおよそ2,510万ヘクタール。日本国土の約3分の2は森林が占めています。

つまり、わたしたちの暮らしている日本国土の約66%は森林なのです。

その森林のうち約5割が「天然林」(いわゆる広葉樹など自然に生息している森林)
約4割が「人工林」(いわゆる杉や檜などの針葉樹、人が植樹し形成した森林)
残りが「無立木地(むりゅうぼくち)」と「竹林」に区分されています。(「無立木地」=木々が伐採された後の土地や、木がほとんど茂っていない状態の土地)

日本の「森林率」は世界第2位

国土面積に占める森林の割合は「森林率」と呼ばれ、日本は世界的に見ても先進国のなかで非常に森林率の高い国なのです。

国際連合食糧農業機関(Food and Agriculture Organization :FAO)が作成・公表する、世界各国の森林・林業に関する各種統計をとりまとめた報告書「世界森林資源評価」(Global Forest Resources Assessment :FRA)の2015年度版によると、※OECD加盟国のなかで上位10カ国のうち、第2位の森林率を誇るのは日本であると報告されています。

※ OECD(Organisation for Economic Co-operation and Development: 経済協力開発機構)

OECD加盟国 森林率上位10か国(2015)
順位 国名 森林率(%)森林面積(千ha)
1 フィンランド 73.1% 22,218千ha
2 日本     68.5% 24,958千ha
3 スウェーデン 68.4% 28,073千ha
4 韓国     63.7% 6,184千ha
5 スロベニア  62.0% 1,248千ha
6 エストニア  52.7% 2,232千ha
7 オーストリア 46.9% 3,869千ha
8 スロバキア 40.3% 1,940千ha
9 ノルウェー 39.8% 12,112千ha
10 ニュージーランド 38.6% 10,152千ha

林野庁 森林・林業白書 平成20年版より

日本人は世界的有数の森林保有者??

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また、日本国土に占める森林のうち、その58%はなんと個人や企業が所有する「私有林」です。(1458万ヘクタール)

国の機関が所有する森林「国有林」の割合が31%(約769万ヘクタール)、都道府県、市町村が所有する森林「公有林」の割合が11%(約283万ヘクタール)となっています。

国土の66%を森林が占め、その中の大半が個人や企業が所有する「私有林」なのです。固有資源が少ないとされているイメージの日本ですが、日本人は世界的な「森林資源」保有者なのかもしれませんね。

日本国内の木材自給率は30%台

日本の森林率は世界第2位ですが、国内の木材自給率は30%台にとどまり、残りを海外からの輸入に頼っている現状です。

林野庁の「平成27年木材需給表」によると、幸いにも日本国内における木材自給率は平成23年から5年連続で上昇し、33.3%に回復したと報告されています。

平成28年9月27日林野庁 http://www.rinya.maff.go.jp/j/press/kikaku/160927.html

日本国内の木材の需要量は、戦後の復興期と高度経済成長期により増加し、1973年には過去最高となる1億2,102万m3を記録しました。

その後は増減を繰り返しつつもバブル崩壊まで1億m3前後で推移していました。しかし、木材自給率については1964年の木材輸入の全面自由化により輸入木材が増加したことに加え、山村の過疎化や高齢化などもあり、国内における生産量が縮小し、減少傾向が続いていました。

これが近年は、国内における人工林の森林資源の充実や合板原料としてのスギなどの国産材利用の増加により国内生産量が増加に転じ、一方で輸入木材は年々減少してきていることから、木材自給率は上昇傾向となっています。

なお、林野庁では、平成28年5月24日に閣議決定された「森林・林業基本計画」において2025年までに国産材の供給量を4,000万m3に拡大させる目標を掲げています。これにより、木材自給率は50%まで向上することになります。

東京五輪で木材活用

また2020年の東京オリッピンク・パラリンピッック競技大会では、新国立競技場での整備計画に「木材の活用を図る」ことが盛り込まれました。

オリンピック競技施設、選手村、仮設構造物等における木材利用を推進するため、関係府省庁、東京都、大会組織委員会による「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における木材利用等に関するワーキングチーム」が開催されています。

このなかでは、競技大会関係施設における構造、内装への木材利用のみならず、統一感のある付帯施設及び外構の整備、日本の木工技術等を活かした製品による「和の空間」の創造など、適材適所を原則とした木材利用等について幅広く検討が行われています。

また、今後日本の木材の文化や技術力を国内外に発信する機会の創出、木材の利用促進、波及効果が期待されています。

森林大国日本。その資源、資産を活用した林業の未来に注目です。

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